水素関連銘柄一覧|株価が低迷した理由と、国の15年支援で動き出す本命・ETF

水素関連株は、2021年の脱炭素ブームで大きく買われたあと、長く低迷してきました。米国の水素専業の代表、プラグ・パワーの株価は、2021年1月の高値から98%下がっています。

一方で、国の水素政策は2025年から新しい段階に入りました。水素社会推進法にもとづき、水素・アンモニアと既存の燃料との値段の差を国が15年間補う「価格差支援」の認定が始まったのです。政府の日本成長戦略は、水素等に2040年度までの官民投資6.2兆円を見込んでいます。

この記事では、水素株が低迷した理由を整理したうえで、国のお金がサプライチェーンのどこに流れるかをたどり、日本株・米国株・ETFの関連銘柄を並べます。数字は各社の決算短信・発表、米国企業のSEC提出書類、資源エネルギー庁・財務省・NEDOの資料で確かめたものです。17分野全体の地図は成長戦略17分野マップにまとめています。

目次

結論:水素関連銘柄の本命

区分銘柄理由
日本株の本命三井物産(8031)米国産アンモニアの価格差支援と、苫小牧の拠点整備の2つの認定案件に参加
日本株の本命IHI(7013)苫小牧の拠点整備とインド産アンモニアの価格差支援に参加。碧南火力ではアンモニア混焼のボイラーを担う
日本株の本命岩谷産業(8088)水素流通の国内最大手。愛知の価格差支援の第1号案件と、液化水素の国の実証に参加
日本株の準主役川崎重工業(7012)、千代田化工建設(6366)、旭化成(3407)液化水素の運搬・水電解装置の技術。ただし国の認定案件にはまだ名前がないか、機器の納入にとどまる
米国株ブルーム・エナジー(BE)、リンデ(LIN)データセンター向け燃料電池と、産業ガスの最大手。水素専業株とは対照的に株価が上昇
ETFHYDR、HTWO水素・燃料電池の関連株に分散投資
出典:資源エネルギー庁 水素社会推進法の認定一覧、各社の発表・決算資料(2026年10月下旬時点)

水素関連とは?作る・運ぶ・使うの3段階

水素ビジネスは、水素を「作る」「運ぶ」「使う」の3段階に分けると整理しやすくなります。

段階中身主な技術
作る再エネの電気で水を分解する(グリーン水素)。海外で天然ガスから作り、出たCO2を地中に埋める(ブルー水素)水電解装置、海外の製造プラント
運ぶ水素はかさばるので、液体にしたり別の物質に変えたりして運ぶ液化水素、アンモニア、MCH(水素を化学品に変えて運ぶ方式)
使う発電所で燃やす、工場の熱に使う、化学品の原料にする、車を走らせる混焼・専焼の発電、燃料電池、水素還元製鉄
出典:資源エネルギー庁、NEDO

アンモニアは、水素と窒素からできた物質です。液化しやすく運びやすいので、水素を運ぶ「入れ物」として使われ、燃やしてもCO2が出ません。日本では、石炭火力発電所でアンモニアを混ぜて燃やす取り組みが進んでいます。

国の水素基本戦略(2023年改定)は、水素の導入量を2030年に最大300万トン、2050年に約2,000万トンとする目標を掲げています。コストは2030年に1Nm³あたり30円、2050年に20円が目標です。

水素株はなぜ低迷した?今後は?

水素関連株の低迷は、「水素の値段が下がった」からではありません。逆で、水素が既存の燃料より高いまま、思ったほど使われなかったからです。

  • 水素は高い:天然ガスなど既存の燃料より割高なため、企業が使う理由が乏しかった
  • 使われないので売れない:水電解装置や燃料電池の専業メーカーは売上が伸びず、赤字が続いた
  • 大型案件の中止:米国の産業ガス大手エア・プロダクツは、2026年6月にルイジアナ州とアリゾナ州の水素関連の計画から撤退し、税引前で約29億ドルの費用を計上した
  • 米国の支援の縮小:2025年7月の税制法で、クリーン水素の税額控除(45V)の対象が、2027年末までに着工する設備に絞られた

ただし、すべての水素関連株が下がったわけではありません。データセンターの電源として燃料電池が売れたブルーム・エナジーは、2021年の高値の4.5倍になりました。本業の産業ガスで稼ぐリンデも上がっています。下がったのは水素を「作って売る」専業株で、明暗を分けたのは「何で稼いでいるか」でした。

今後の変化は、国の価格差支援です。値段の差を国が15年間埋めることで、「高いから使われない」という壁が下がります。2025年9月から、具体的な供給計画の認定が始まりました。供給の開始は多くが2030年前後なので、業績に効いてくるのはその先です。

国のお金はどこに流れるか:価格差支援・拠点整備・研究開発

価格差支援:15年間、値段の差を埋める

水素社会推進法にもとづく支援で、国が認定した供給計画について、水素・アンモニアと既存の燃料との値段の差を15年間補います。支援が終わったあとも10年間は供給を続けることが条件です。2025年3月末の締切までに27件の申請があり、2026年度の予算は363億円です。財源はGX経済移行債です。

拠点整備支援:受け入れ基地を作る

アンモニアなどを受け入れて配るための基地の整備を、国が半分補助します。2026〜2030年度の5年間で総額2,196億円を計上しており、2026年度は415億円です。2025年6月末までに12件の申請があり、2026年3月に苫小牧(北海道)と碧南(愛知)の2件が認定されました。

研究開発の基金:技術を育てる

グリーンイノベーション基金では、大規模水素サプライチェーンに3,000億円、水電解に708億円、製鉄の水素活用に1,935億円、燃料アンモニアに688億円の予算がついています。液化水素の商用化実証(約2,100億円)は、川崎重工の子会社の日本水素エネルギー、ENEOS、岩谷産業が担っています。

これまでに認定された主な計画

認定日参加する主な企業中身
2025年9月豊田通商、岩谷産業、愛知製鋼、ユーラスエナジー愛知県で風力の電気からグリーン水素を年約1,600トン作り、愛知製鋼の工場の加熱炉で使う。水電解装置は千代田化工建設製
2025年9月レゾナック、日本触媒廃プラスチックなどから作った水素でアンモニアを年約2万トン作り、繊維の原料に使う
2025年12月JERA、AGC、日本碍子、豊田自動織機ほか米国ルイジアナ州産のアンモニアを年50万トン輸入し、碧南火力発電所の混焼や工場の炉で使う
2025年12月三井物産、北海道電力、東ソー、UBE三菱セメント米国産のアンモニアを年28万トン調達し、燃料・原料に使う
2026年3月サントリーHD、やまなしハイドロジェンカンパニー山梨県で水電解の水素を年約1,600トン作り、天然水の工場の殺菌に使う
2026年3月(拠点)北海道電力、三井物産、IHI、苫小牧埠頭苫小牧にアンモニアの受け入れ拠点を整備
2026年3月(拠点)JERAほか碧南にアンモニアの受け入れ拠点を整備。IHIの混焼ボイラーを使う
2026年6月IHI、住友化学、三菱ガス化学、UBE、北海道電力、コベルコパワー神戸ほかインド産のアンモニアを2030年度以降に調達し、発電燃料や化学原料に使う
出典:資源エネルギー庁 認定一覧、経産省資料(2026年3月27日)、豊田通商・三井物産・UBEの発表

この表で目立つのは、競合記事でよく「水素銘柄」として挙がる会社と、国の認定案件の当事者があまり重ならないことです。認定案件の多くは、アンモニアを輸入して発電所や工場で使う計画です。国のお金に沿って選ぶなら、複数の案件に名前がある三井物産とIHIが中心になります。

日本の水素関連銘柄一覧

見出しの品目は、成長戦略17分野マップの「水素等」と同じです。

本命:国の認定案件に参加する会社

コード・社名水素・アンモニアでの役割直近四半期 売上/利益(前年同期比)
8031 三井物産米国産アンモニアの価格差支援、苫小牧の拠点整備の2件に参加-
7013 IHI苫小牧の拠点整備、インド産アンモニアの価格差支援に参加。碧南火力のアンモニア混焼ボイラー4〜6月期 3,745億円(+10.9%)/営業利益732億円(+250.5%、不動産売却益を含む)
8088 岩谷産業水素流通の最大手。愛知の第1号案件と、液化水素の国の実証に参加4〜6月期 2,333億円(+13.1%)/営業利益134億円(+109.0%)
出典:各社の決算短信・発表、資源エネルギー庁

準主役:技術を持つ会社

コード・社名水素・アンモニアでの役割直近四半期 売上/利益(前年同期比)
7012 川崎重工業子会社の日本水素エネルギーが液化水素の国の実証の幹事。水素の液化機も開発4〜6月期 5,435億円(+11.3%)/事業利益357億円(+74.3%)
6366 千代田化工建設愛知の第1号案件に水電解装置を納入。MCHの技術も持つ4〜6月期 867億円(−4.1%)/営業利益47億円(−7.7%)
3407 旭化成アルカリ水電解装置。国の水電解の実証に参加し、フィンランドでも設置4〜6月期 8,261億円(+11.9%)/営業利益813億円(+51.5%)
7004 カナデビア水電解装置。山梨の水素製造の実証に参加4〜6月期 1,417億円(+13.0%)/営業損失24億円
5020 ENEOS HD液化水素とMCHの国の実証に参加-
出典:各社の決算短信・発表、NEDO

川崎重工の液化水素は、日本の水素政策の象徴的な技術です。ただし、2026年10月時点で国の価格差支援・拠点整備の認定案件に名前はなく、いまは研究開発の基金が中心です。どの会社も、決算短信で水素の売上を示しているわけではありません。

使う側・素材など

認定案件には、アンモニアや水素を使う側の企業も多く参加しています。AGC(5201)、日本碍子(5333)、愛知製鋼(5482)、東ソー(4042)、住友化学(4005)、三菱ガス化学(4182)、UBE(4208)、レゾナック(4004)、日本触媒(4114)、北海道電力(9509)、豊田通商(8015)などです。中部電力(9502)と東京電力HD(9501)は、碧南の案件を進めるJERAの親会社です。

このほか、日本製鉄(5401)は製鉄に水素を使う国の開発に、東レ(3402)は山梨の案件の水電解に使う膜で関わっています。いずれも本業の規模が大きく、水素が業績を左右する段階ではありません。

アンモニア関連の低位株は?

「アンモニア 関連銘柄 低位株」もよく検索されます。株価が1,000円を下回る水準の銘柄では、千代田化工建設(6366)や住友化学(4005)が挙がります。どちらも国の認定案件に関わっていますが、株価を決めているのはプラント事業や化学の本業です。低位株は値動きが大きいので、水素だけを理由に買うのは避けてください。

米国・海外の水素関連銘柄

ティッカー・社名事業直近四半期 売上(前年比)営業損益
BE ブルーム・エナジー固体酸化物形燃料電池。データセンター向け電源が主力7〜9月期 12.3億ドル(+138.1%)2.2億ドルの黒字
LIN リンデ産業ガスの世界最大手4〜6月期 92.8億ドル(+9%)25.5億ドルの黒字
APD エア・プロダクツ産業ガス大手。2026年6月に大型の水素計画から撤退4〜6月期 31.6億ドル(+4.6%)撤退費用で20.9億ドルの赤字
PLUG プラグ・パワー燃料電池フォークリフト、水電解装置4〜6月期 1.7億ドル(+2.5%)0.6億ドルの赤字
BLDP バラード・パワーバス・定置用の燃料電池(カナダ)4〜6月期 0.2億ドル(+15.4%)赤字
FCEL フューエルセル・エナジー炭酸塩形燃料電池5〜7月期 0.3億ドル(−29.4%)0.4億ドルの赤字
出典:各社のSEC提出書類(ブルーム・エナジーは2026年10月22日発表の7〜9月期)
  • ブルーム・エナジーは、2026年の売上見通しを44億〜46億ドルに引き上げました(年内3回目)。S&P500にも採用されています。ただし株価は2026年6月の高値から大きく下げており、値動きは荒いです。
  • プラグ・パワーは赤字が縮小し、2026年10〜12月期にEBITDAS(利払い・税・償却・株式報酬前の利益)の黒字化を目標にしています。
  • 欧州には、水電解装置のNel(ノルウェー)やITMパワー(英国)があります。

水素ETF

項目HYDR グローバルX 水素ETFHTWO L&G 水素エコノミーETF
上場米国ロンドンなど欧州
経費率0.50%0.49%
純資産約9,700万ドル(2026年10月)5.4億ドル(2026年6月末)
主な組入銘柄ブルーム・エナジー18.2%、斗山フューエルセル、プラグ・パワー、セレス・パワーフューエルセル・エナジー、ブルーム・エナジー、京セラ、カミンズ、日本酸素
日本株トヨタのみ(2.85%)国別で約12%(京セラ、日本酸素など)
2021年の高値からの変化−75.6%−28.2%
出典:グローバルX、L&Gのファクトシート、Alpha Vantage

HYDRは専業の燃料電池株が多く、値動きが大きいETFです。上位のブルーム・エナジーの比率が高いので、ブルームの株価に強く左右されます。HTWOは産業ガスや電力会社も含む分散型です。東証に上場する水素専門のETFは見つかりませんでした。HTWOは欧州上場のため、日本の証券会社で買えるかは各社で確かめてください。

水素関連銘柄に投資するときの注意点

  • 業績への効き目はまだ先:認定案件の供給開始は多くが2030年前後です。いまの各社の業績は、水素以外の本業で決まっています。
  • 計画の中止:エア・プロダクツのように、大手でも採算が合わなければ撤退します。
  • 政策の変更:米国は税額控除を縮小しました。日本の支援も、予算の年度ごとの決定に左右されます。
  • 専業株の赤字:燃料電池や水電解の専業株は赤字が多く、増資で1株の価値が薄まることがあります。
  • テーマの過熱:2026年春には水素ETFが急騰し、その後半値近くまで下げました。

最新の決算動向と今後の予定

4〜6月期は、岩谷産業(営業利益+109.0%)や川崎重工(事業利益+74.3%)が大きく伸びましたが、いずれも水素以外の事業によるものです。米国では、ブルーム・エナジーが7〜9月期に売上を前年の2.4倍に伸ばしました。

今後の決算は、リンデが10月29日、エア・プロダクツが11月5日、プラグ・パワーが11月9日、バラード・パワーが11月16日に発表します。日本の各社も10月末から11月中旬にかけて発表が続きます。発表後にこの記事の数字を更新します。

よくある質問

水素関連銘柄の本命はどこですか?

国のお金の流れで見ると、価格差支援や拠点整備の認定案件に複数参加している三井物産(8031)とIHI(7013)、水素流通の最大手の岩谷産業(8088)です。

水素株はなぜ低迷しているのですか?

水素が既存の燃料より高く、思ったほど使われなかったためです。専業メーカーの赤字が続き、米国では大型計画の中止や税額控除の縮小もありました。一方で、データセンター向けの燃料電池で稼ぐブルーム・エナジーは大きく上昇しています。

燃料電池の関連銘柄は?

米国ではブルーム・エナジー(BE)、プラグ・パワー(PLUG)、バラード・パワー(BLDP)、日本ではトヨタ(7203)が燃料電池車「MIRAI」で知られます。データセンター向けの電源として売れているかどうかで、明暗が分かれています。

天然水素の関連銘柄はありますか?

地下から天然の水素を取り出す研究は始まったばかりで、関連する上場株はほぼありません。NEDOは2025年10月に天然水素のワークショップを開き、技術開発に取り組む方針を示しています。

水素ETFはNISAで買えますか?

東証に上場する水素専門のETFはありません。米国のHYDRなどがNISAの対象かどうかは、証券会社の画面で確かめてください。

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更新履歴

  • 2026年10月28日:公開

出典

※本記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。投資の判断はご自身の責任でお願いします。

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